個人同士で行う取引

最近は横文字がどんどん登場し、意味が理解できないような言葉まで存在しています。
中にはアルファベットを用いた言葉も頻繁に使用されているため、より意味が分からなくなっていますが、CtoCという言葉もよく使われるようになってきました。
このCtoCというのは、どのような意味なのでしょうか。

CtoCというのは、簡単に言えば個人と個人が行う取引で、電子商取引の一種でもあります。
電子商取引というのはインターネットビジネスのことで、ネットショッピングがこれに当たります。
ネットショッピングもECなどと呼ばれることがありますが、CtoCの場合には、企業と消費者による取引ではなく、消費者や顧客同士での取引を指すのです。

かなりわかりにくくなっていますし、あまり個人同士の取引というのは耳にすることはありませんが、例えば友人が今まで遊んでいたゲームソフトが欲しいと思い、相手に相談したとします。
するともう飽きたので、店に売ろうと思っていたと返答されたとしましょう。
このときに、店に売ってしまえばCtoCにはなりませんが、友人に売った場合には、個人同士の取引になるので、CtoCになるのです。

また、間接的な取引ではなく、個人同士が直接取引を行うことを意味しているので、個人同士の取引とは言っても、仲介業者が入るオークションなどではCtoCとは言いません。
現在ではインターネット上に個人で出店する人もいます。
大手ショッピングサイトを使用せず、個人で許可を得て出品して販売している場合、このネットショップで個人が購入した場合にも、CtoCになります。

CtoC市場はどんどん伸びる

少し前までは、インターネットを使用する場合にはパソコンしかありませんでした。
パソコンもインターネットが導入された当初は、通信速度が遅くて快適に使用できる状態だとは言えません。
しかし、現在ではかなり通信速度が速くなっただけではなく、携帯電話やスマートフォンなどでも簡単にインターネットへ接続できる時代になりました。

しかもスマートフォンであれば、パソコンと同じサイトを利用できるので、個人でも簡単にネットショップを出店できるのです。
実際に個人でネットショップを出店し、成功している人もたくさんいます。
今後はもっと通信速度も上がるでしょうし、利用できるツールなども増えることが予想されるので、CtoC市場はどんどん伸びていく可能性があります。

しかも政府が行った派遣法の改正により、正社員になるのが今までよりも遥かに難しくなったため、個人で何とか稼ごうとする人も数も増えるでしょう。
そうなれば店舗もいらずに出店できるインターネットに多くの人が集まるのは容易に想像ができます。
日本は昔から商売も信頼で成り立っているので、個人同士の取引であるCtoC市場が拡大する可能性も十分あるのです。